2024年7月、Chatwork株式会社は、
株式会社kubellへ社名を変更予定です。
  • プレスリリース

日本を代表する大手企業40社の若手有志による団体 「One JAPAN」がチャットワークを公式コミュニケーションツールとして導入

〜迅速かつ正確な情報共有と、組織コミュニケーションの活性化を目指す〜

ビジネスチャットツール「チャットワーク」(https://go.chatwork.com/ja/)を提供するChatWork株式会社(本社:大阪府吹田市、代表取締役:山本敏行、以下「ChatWork」)と日本を代表する大手企業40社の若手有志による団体「One JAPAN」(代表:濱松誠)は、チャットワークが本団体の公式コミュニケーションツールとして導入されたことをお知らせいたします。




One JAPANは、大企業の若手有志団体のプラットフォームです。組織の壁を越えてオープンイノベーションを実践することで、新たな事業や価値を創造することや、新しいワークスタイルを実践・提言すること、また得られた知見やノウハウを世の中に発信していくことが主な活動分野です。本団体は各社の有志団体が連携し、つながることで、会社の枠を超えて大きな事業や取り組みをおこなっていくことを目的としています。One JAPANには現在までに日本を代表する大手企業40社以上、250名以上の社員が参加しています。

これまでOne JAPANの組織内でのコミュニケーションは、個人がプライベートで利用しているSNSやメッセンジャーを利用していましたが、参加企業の増加と組織の拡大に伴い、コミュニケーションツールを集約することで、より迅速に意思疎通を図り、正確な情報を伝えられると考え、チャットワークの導入を検討することになりました。

ChatWorkは、自社が提供するビジネスチャットツール「チャットワーク」を通じて世の中の働き方を変えることをミッションとしており、これまでにさまざまな企業や業界での導入を通じて働き方改革をおこなってまいりました。

両者は、互いの活動に共感し、ミッションが一致したことから、One JAPANの課題を解決するためにチャットワークを公式コミュニケーションツールとして採用するにいたりました。また、チャットワークはマルチデバイスに対応し、いつでもどこでもコミュニケーションが取れることから、個々の会員のワークスタイルに合わせて連絡をとるのに最適なツールであるとして導入されました。

One JAPANではチャットワークを公式コミュニケーションツールとして活用することによって、迅速で正確な情報共有と組織コミュニケーションの活性化を見込んでいます。

チャットワークがOne JAPANの公式コミュニケーションツールに導入されたことをきっかけに、ChatWorkとOne JAPANは両者の知見を活かしながら、今後講演やセミナーなどを通して多様な働き方の啓蒙活動をおこなっていく方針です。


■One JAPANについて
One JAPANは日本を代表する複数の大企業の若手有志による団体です。参加団体は40社、250名に上り(2016年12月時点)、活動内容は、組織の壁を越えたオープンイノベーションの実践、新しいワークスタイルの提案・メディアの発信など、多岐にわたります。挑戦する空気をつくり、組織を活性化し、社会をより良くするために活動を行っています。

共同発起人・代表:濱松 誠 (はままつ まこと)
設立      :2016年9月10日
公式サイト   :http://onejapan.jp/

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